【介護用語・か行】知っておきたい用語を紹介!

  1. 【介護用語】か行
  2. 『か行』以外の介護用語まとめ
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家族介護をしなければならなくなった方、介護現場でこれからお仕事をされる方にとって、介護関連の用語で分からないこともあるのではないでしょうか。ここでは、介護関連の用語(か行)をまとめてみました。介護についての基礎知識として活用してみてください

【介護用語】か行

ガイドヘルパー

ガイドヘルパーとは移動介護従業者で、全身性障害を持つ方、視覚障害を持つ方、知的障害を持つ方など一人で外出するのが困難な方へ必要なサポートや介助を行う人のことです。現在は視覚障害のサポートは同行援護従業者に、知的障害・精神障害のサポートは行動援護従業者に移行されています。全身性障害を持つ方、視覚障害を持つ方、知的障害を持つ方など、利用者の障害の特性によって提供するサービス内容が異なってきます。

臥位(がい)

臥位とは、寝ている状態の体位のことを言います。読み方は「がい」で、あおむけを「仰臥位(ぎょうがい)」、横向き寝を「側臥位(そくがい)」、うつぶせを「腹臥位(ふくがい)」などがあります。体位変換や衣類の着脱、オムツ交換時に使用する専門用語として使われます。ちなみに、立っている状態を「立位(りつい)」、座っている状態を「座位(ざい)」といいます。

介護うつ

介護うつとは、介護者がうつ病を発症することです。病名ではありませんが、病気であり、治療が必要になることもあります。原因として、介護に対するストレス、経済的負担、家族との人間関係などが考えられます。介護者も「責任感」によって無理をしたり、世間体が気になり相談ができず、追い詰められ「孤独感」が介護者にとって大きな負担になります。ストレスを減らすために、休養をとることも大切ですし、専門家に頼ることで大きなプラスの効果をもたらすでしょう。

介護オムツ

介護オムツとは、介護を必要としている人向けの大人用の紙おむつです。一般的にパンツタイプ、テープタイプ、ベルトタイプ、尿取りパッド等々、様々な種類がありますので、現在の状態や状況に合わせて選ぶことが大切です。費用面での負担や自尊心が傷つけられるなど他にもデメリットはありますが、失禁に対する不安や外出に対する不安が軽減され、活動的になるメリットもあります。また、介護者にとっては、トイレ介助の負担が軽減、夜間など何度も起きなくてよいなどはありますが、オムツは本人の納得感を第一に考えることが大切です。

実際現場で働く介護職員による『おむつ交換』について、動画を紹介!介護おむつ交換で難しい部分、失敗しやすい部分などを詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。

介護サービス

介護サービスとは、介護を必要とする人が受けるサービスです。大きく「居宅サービス」「施設サービス」「地域密着型サービス」に分かれます。40~64歳までの特定疾病が原因で要介護認定を受けた方、65歳以上で要介護認定を受けた方が、介護保険制度を利用して受けることができます。居宅サービスは「自宅等での生活を続けながら受ける」施設サービスは「入居して24時間介護を受けられる」地域密着型は「住み慣れた地域で受けられる」という特徴をもっております。

介護サービス計画(ケアプラン)

介護サービス計画とは、介護保険サービスをどのように利用するかを決めた計画書になります。介護保険サービスを受ける場合、要介護者と要支援者のどちらにも必要で、ケアプランとも言います。本人自らで作成も可能ですが、居宅介護支援事業所に依頼し、在籍する専門家のケアマネジャーが作成するのが一般的です。ケアプランの作成過程もありますが、必ず本人また家族と一緒に検討しながら内容の作成が行われます。気持ちや状態、状況を率直に伝えることと、任せ切りにしないことが大切です。

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介護タクシー

介護タクシーとは、介護関連の資格をもった専門スタッフが、身体状況に合わせてサービスを提供するタクシーです。介護タクシーには、車椅子に座ったまま、また横になったまま乗車できるストレッチャーが可能な車両があります。基本は「日常生活上または社会生活で必要な行為に伴う外出」での介護保険利用となり、通院、預貯金の引き出し、役所の届出、等々となりますが、趣味や旅行などのサービスを利用したい時には、介護保険適用外の「福祉タクシー」を利用することができます。

介護ベッド

介護ベッドとは、利用者の動作補助をしてくれる「特殊寝台」になります。自力で体を起こしたり、体の向きが変えやすかったりし利用者の動作を補助してくれます。ベッドの高さや角度を変えることができるので、利用者本人だけでなく、介護者にとっても無理な体勢で介護しなくて良いので、負担が軽減されます。福祉用具として、介護保険に適用されるため、安い料金でレンタルすることができます。福祉用具専門相談員が専門家になり、相談することができます。

介護リフォーム

介護リフォームとは、要介護者が自宅で安全に暮らせるために改修する工事を言います。なお、介護保険による補助金の利用ができます。 自宅の中の段差解消、廊下やトイレの手すりを付けることで、安全に移動しやすくなり、自立心を保つこともできます。また、生活環境を安全にすることで、転倒事故の防止にもつながり予防になります。ケースバイケースのリフォームになりますので、専門家に相談するのが大切です。

介護ロボット

介護ロボットとは、介護が必要な方の補助や介護者側の負担を軽減することを目的として開発されています。2013年6月に政府がロボット介護機器の開発・導入促進に戦略的に取り組むことを発表し、厚生労働省も介護ロボットの開発支援に踏み出しました。現在の介護ロボットは多種多様であり、要介護者の移動や歩行を補助、または介護者の体を補助するものもあり、身体的苦痛の軽減だけでなく心理的負担も軽減できます。 また、レクリエーション活動等で活躍の可能性がある「コミュニケーションロボット」の開発も大きく進んでおります。

介護休暇

介護休暇とは、病気や怪我、高齢といった理由で要介護状態になった両親や身内などの家族を介護・世話をするために与えられる休暇です。介護休暇制度は「育児・介護休業法」によって定められており、時間単位または半日単位での休暇取得が可能です。 背景として、団塊世代が70代に突入、少子化や非婚化が進み介護を分担できる家族の数が減っており、介護離職は年間約10万人以上となっています。そのような従業員のために企業側がフォローできる制度として始まりました。同じように「介護休業」があり、2つの大きな違いは、取得可能な日数が大きく違います。

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介護給付

介護給付とは、介護が必要と認められた人に給付される介護保険の保険給付です。給付方法は、現物給付(介護サービス)となります。要介護状態区分によって、1ヶ月の支給基準限度額が決定されています。介護保険は、健康保険のように実際に受けた治療費を一定額負担するのではなく、介護状態からあらかじめ必要なサービスを決め利用していくことになります。介護給付として、居宅サービス、施設サービスなどがあります。

介護支援専門員

介護支援専門員とは、一般的に「ケアマネジャー」と言われ介護保険法に位置づけられた職種であり、介護保険の「ケアマネジメント」を担う専門職です。介護保険法において介護サービスが必要な方の相談に応じて心身の状況等に応じサービス利用ができるように、市区町村やサービス事業者との連絡調整等を行います。また、在宅や施設での適切なサービスを受けれるように、ケアプラン(介護サービス計画)の立案も行います。

介護食

介護食とは、食べやすいように工夫された食事です。介護食は、加齢や病気によって弱まった食べる機能を補ってくれる食事です。一般的に、きざみ食、軟菜食(ソフト食)、ミキサー食などの分類があり、他にスマイルケア食という厚生労働省が推奨しているものもあります。自分の口からおいしく食べていただくことは大切ですが、向き不向きもありますので、気をつける注意点などのデメリットもぞんざいします。「その人の状態に合っているか」をしっかりと考えるのが重要です。

介護難民

介護難民とは、高齢化社会といわれている現代の日本で起きている問題です。高齢の方や障がいをもっていて介護が必要で、家庭でも病院でも施設でも介護が受けることができない方のことを言います。介護職を増加させる政策で介護難民をなくすことを目指しているが、介護職に就いた者も離職率が高く、人材に悩んでいます。特に、特別養護老人ホームへの入居待機者数は年々増え続けており、2017年には、36万人を突破しており、団塊世代が75歳以上を迎える今後は更に多くなると考えられます。

介護認定審査会

介護認定審査会とは、市区町村の付属機関として設置され、保健、医療、福祉に関する学識経験者によって構成される合議体です。なお、複数の市区町村が共同で設置することも可能です。役割として、医療として医師や歯科医師、薬剤師、保健として看護師、保健師、歯科衛生士、福祉として介護福祉士や社会福祉士、介護支援専門員などの実務経験者が市区町村長から任命され、介護の認定調査、コンピューター判定、主治医意見書をもとに審査・判定をします。

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介護認定調査員

介護認定調査員とは、介護が必要で介護保険を利用したい高齢者に対して介護度の一次判定のための調査をする職種です。介護サービスを利用するためには、申請書を市区町村に提出し、介護認定調査員が自宅または病院へ訪問し、本人また家族に調査を行います。この調査で得られた内容を、専用のソフトを利用しコンピューターに入力することで、介護度の一次判定が決定します。介護認定調査が新規か更新によって変わりますが、ケアマネジャーも要件を満たすことで調査員になれる可能性があります。

介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームとは、都道府県より特定施設入居者生活介護の指定を受けている介護施設です。介護付き有料老人ホームは、食事介助、入浴介助、レクリエーション活動等の介護サービスが受けられ、看護師が常駐し医療機関との連携がとれている施設もあります。入居要件も要介護認定が条件の「介護専用型」や認定されていなくても入居できる「混合型」もあり、費用も入居一時金が0円~と様々で、月額利用料も15~30万円が相場目安ですが、50万円以上の施設もありますので、入居条件や契約内容、サービスの事前確認また見学等は必ず必要になります。

介護福祉士

介護福祉士は、社会福祉士及び介護福祉士法を根拠とする国家資格になります。福祉系では、社会福祉士・精神保健福祉士と並ぶ「名称独占資格」であり、福祉系三大国家資格です。介護福祉士は「介護福祉士」の名称を用いて、専門的知識及び技術をもって、心身の状況に応じた介護を行います。取得する方法はいくつかあります。社会人になってから介護を始めた方は、実務経験3年以上(1,095日)と実務者研修を修了し介護福祉士国家試験に合格し取得する方が多いです。

介護保険給付

介護保険給付には、介護給付と予防給付があります。介護給付は、介護が必要と認められた人に、予防給付は支援は必要と認められた人に給付される介護保険の保険給付です。介護保険の給付は現物給付(介護サービス)で、要支援・要介護状態区分に応じて1ヶ月の支給基準限度額が決められています。予防給付の対象となる人は、要支援1及び要支援2、介護給付の対象となる人は、要介護1~要介護5の方となります。

介護保険施設

介護保険施設とは、介護保険サービスで利用できる公的な施設です。介護施設として「特別養護老人ホーム(特養)」「介護老人保健施設(老健)」「介護医療院・介護療養型医療施設」の3種類があります。入居対象は、「65歳以上」または、特定疾病により介護を必要とする「40~64歳」の要介護者になり、介護保険サービスの一つとして、要介護認定を受けた方が利用できる居住型の施設になります。いずれも入居時にまとまった入居金は不要になります。

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介護保険事業計画

介護保険事業計画とは、介護保険法に基づき地方自治体が策定する介護保険の保険給付を円滑に実施するための計画です。「市町村介護保険事業計画」は市区町村が策定し、「都道府県介護保険事業支援計画」は都道府県が策定をしています。開始は2000年の介護保険法施行に向けて、地方自治体に策定が義務づけられました。当初は5年間であったが、現在では3年毎の策定が義務づけられている。また計画に基づき、介護保険料が設定されます。

介護保険制度

介護保険制度とは、介護を事由として支給される社会保険制度で、平成12年4月1日から施行されています。介護保険制度には、介護を必要とする人が適切なサービスを受けられるように、社会全体で支え合うことを目的とした制度です。サービスは大きく分けて、自宅に住みながら受けられる「居宅サービス」、介護老人保健施設、特別養護老人ホーム、介護療養型の 「施設サービス」、市区町村によって指定され、その市区町村に住む方を対象とした「地域密着型サービス」の3種類があり、それぞれの特徴は大きく違いがあり、必要なサービスを選択することができます。

詳しくは『介護保険とは?その概要について紹介します。』でも紹介しています。併せて参考にしてみてください。

介護保険料

介護保険料は、介護保険制度を支える大きな財源となっています。基本的に支払いにおける特別な手続きはいりません。40歳~64歳は健康保険の一部として納め、65歳になると健康保険とは別になり、介護保険料という名目で支払います。介護保険料は公的年金保険料が60歳あるいは65歳などで支払いが終了しますが、一生涯払い続けるのが介護保険料の特徴です。65歳以上の介護保険料率は、各自治体により違います。

介護報酬

介護報酬とは、サービス事業者が利用者(要介護者または要支援者)に介護サービスを提供した場合に、その対価として事業者に対して支払われる報酬のことです。介護報酬は、介護サービスの種類ごとにサービス内容または要介護度、事業者所在地の地域によって報酬が変わってきます。介護報酬は3年ごとに改定が予定されています。現状、低賃金で離職率が高いと言われている介護従事者の処遇改善とも深く関わっています。

介護予防ケアマネジメント

介護予防ケアマネジメントとは、高齢者が要介護状態になるのをできる限り防ぎ、もしも介護が必要な状態になっても、それ以上に悪化することを防ぐ目的でつくられています。2025年には「団塊の世代」が75歳以上の後期高齢者となり、日本全体の3人に1人が65歳以上になります。また2035年には85歳以上となり、少子高齢化が進む日本においてはとても重要な制度となっています。介護予防ケアマネジメントは、総合事業サービスの一つです。

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介護予防サービス

介護予防サービスとは、要介護状態に陥ることなく、状態の悪化を防ぐために生活機能の維持向上や改善を目的としたサービスです。 介護予防サービスは、2006年4月の介護保険制度改正に伴い新設されたサービスで、要支援1、要支援2に介護度は分かれています。高齢化社会が進む日本で、なるべく介護を必要とせず自立した生活を送れるよう、予防策をうつことが国の制度としての目的です。サービスも多くあり、要支援1、要支援2の認定を受けた方が対象で、介護予防通所介護(デイサービス)や介護予防訪問介護(ホームヘルパー)、地域密着型の介護予防小規模多機能型居宅介護等々があります。

介護離職

介護離職とは、家族(親族など)を介護するために働いている人が仕事を辞めることです。 介護離職は、高齢者の人口の増加とともに増えており、団塊の世代が75歳を迎える2025年以降にもその傾向は続くことが見込まれる。企業の中核である働き盛り世代が主な介護者も多く、公労使三方にとって大きな損失になっています。現在は、労働者に対する措置を定めた法律の育児介護休業法が制定されているが、突発的な問題が発生するのも介護であり、仕事と介護の両立が困難になることも考えられますが、相談できる専門家も多くなっています。

介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)

介護老人福祉施設とは、介護保険法に基づいて介護保険が適用される介護サービスを提供する施設です。老人福祉法に基づく市区町村による入所措置の対象施設となっており、特別養護老人ホームと呼ばれています。現状、要介護認定が要介護3から要介護5の方が対象となっており、入居待ち待機者が2017年には36万人を突破しております。入所期限は無期限であり、看取りまでできる特養が多いです。ただし、状況によっては病院などへ移る場合もあります。

介護老人保健施設(老人保健施設)

介護老人保健施設とは、主に要介護者の自宅復帰を目指し、介護・看護・リハビリを提供します。 介護老人保健施設では、主に医療ケアやリハビリを必要とする要介護者の状態に合わせて、自宅に戻るためのリハビリを中心に行うサービスで「老健」とも呼ばれています。食事や排泄の介助、レクリエーション活動等の介護サービスも提供され、在宅復帰を目指すことが主目的になりますので、3~6ヵ月程度で退去することになります。※常勤医師がおり、 「退院後にすぐ自宅の暮らしに戻るのは不安」という方に適している施設です。

疥癬(かいせん)

疥癬(かいせん)とは、ヒゼンダニ(疥癬虫)が皮膚の角質層に寄生することにより生じる皮膚感染症です。ヒゼンダニの成虫は大きさ0.2~0.4mmで、感染後すぐには症状が現れず感染してから4~6週間かけて強いかゆみと赤い発疹が起こります。疥癬の治療は、外用療法や内服療法、もしくは併用して行われます。感染方法は、直接的な接触や衣類、寝具類などを介して伝染することがあるため、家庭内や老人ホーム、病院などでよくみられます。

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片麻痺

片麻痺とは、一側性にみられる上下肢の運動麻痺の事で、半身不随という言葉でもよく使われる状態のことです。大脳半球が左右に一つづつあり、それぞれの反対側の身体の運動や感覚を制御しており、神経の経路が交差しているため、左の脳に脳梗塞が生じた場合には、右の身体に運動障害や感覚障害が起こります。このとき、「右片麻痺」とよく言われます。実際には、左右の脳によって障害の症状が変わってきます。

カテーテル

カテーテルとは、医療用に用いられる柔らかい管のことです。カテーテルは、太さや材質は様々で、血管内や心臓、脳血管、胸腔、尿道等々、種類は沢山あり、検査、治療、留置と使用理由を考えた上で最適なカテーテルを選択し使用いたします。介護施設で多いのは、尿道カテーテルでいろいろな理由で排尿が困難な方の導尿や、尿量の測定などの検査などの目的で使われます。カテーテルを使うことができるのは、医師、看護師、患者本人、患者家族ですが、患者及び家族は医師から十分に指導を受ける必要があります。

管理栄養士

管理栄養士とは、栄養に関する高度な指導や栄養管理を行うことができます。栄養サポートチームの中でも中心的な役割を持ち、医師や看護師、薬剤師等とも連携をとっています。栄養士との大きな違いは、専門的かつ高度な栄養指導を行えるという点です。病院では、診療報酬を栄養指導することで得ることができます。最近は、医療・介護だけでなく、子どもたちへの食育やスポーツにおいても大きな役割を担っています。

緩和ケア

緩和ケアとは、生命を脅かす疾患による問題に直面している患者とその家族に対して、痛みやその他の身体的問題、心理社会的問題、スピリチュアルな問題を早期に同定し、適切な評価と治療によって、苦痛の予防と緩和を行うことで、QOL(Quality of Life:生活の質)を改善するアプローチです。現在では、治療だけでなく、緩和ケアを併用することにより、よりその人らしい毎日を過ごすことが大事だと考えられています。

機械浴

機械浴とは、入浴用の機械を使って入浴することです。機械浴は、大きく2種類 「チェアー浴」「ストレッチャー浴」に分かれます。歩行が難しい方や座った姿勢が保てない方が安心して入浴することができます。チェアー浴は、座った姿勢が保てる方に専用のいすと浴槽を使い、リフト浴よりも移動の上下が少ないので安心感があります。ストレッチャー浴は、横になったままストレッチャーで入浴できます。髪の毛や体を寝たまま洗うこともできますので、座ることが難しい方が入浴することができます。

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QOL(クオリティ・オブ・ライフ)

QOL(クオリティ・オブ・ライフ)とは「生活の質」と訳されます。生活の質を求めることは、社会的な人間として健康的な生活を送る上で欠かせないものでもあります。例えば、医療や介護が必要な方の場合は、身体的な苦痛の軽減、精神的、社会的活動を含めた総合的な活力、生きがい、満足度などが含まれます。また、生涯にわたって活き活きとした生活が送れるように、QOLを高めることが必要です。

居宅サービス

居宅サービスとは、自宅に居ながら利用できる介護サービスのことです。訪問サービスとして訪問介護(ホームヘルプサービス)、訪問入浴介護、訪問看護などがあります。その他、通所サービスとして通所介護(デイサービス)、通所リハビリテーション(デイケア)、またショートスティと言われるお泊りサービスや居宅とみなされる有料老人ホームの特定施設もあります。利用者は、自分に必要なサービスを選択することができます。

居宅介護サービス計画費

居宅介護(予防)サービス計画費とは、介護が必要な利用者が介護サービスを利用する際に、ケアプラン(居宅介護サービス計画書)が必要になり、ケアマネジャーや、地域包括支援センターの職員が作成をしてくれます。その際にかかったケアプランの作成に対する報酬となります。かかった費用の全額が保険から支払われますので、利用した際の利用者負担はありません。

居宅介護支援事業所

居宅介護支援事業所とは、ケアマネジャーが在籍し、利用者の居宅サービス計画(ケアプラン)を作成します。居宅介護支援事業所は、ケアマネジャー(介護支援専門員)が在籍し、要介護認定の申請のお手伝いや利用者と家族の現状、意見を聞き、居宅サービス計画(ケアプラン)を作成します。ケアマネジャーによって基礎資格が、介護福祉、看護師、薬剤師等々、違うため、事業所によって特徴が様々です。介護保険を利用する際の、それぞれの介護事業者との連携、連絡調整も行います。利用料金は無料のため安心して相談ができます。

居宅療養管理指導

居宅療養管理指導とは、自宅に医師や歯科医師などが訪問してくれるサービスです。居宅療養管理指導は、移動が難しい、寝たきりで通院ができないなど、介護認定を受けた方に、自宅や入所ホームなどに、医師、歯科医師、歯科衛生士、薬剤師、管理栄養士といった専門職が、療養に必要な指導や健康管理などの助言、相談を訪問して行ってくれるサービスです。例えばそれぞれの専門家の訪問は回数などが決められているため、ケアプラン作成のケアマネジャーに相談し依頼していただくことが大切です。医療保険の訪問診療や往診とは違いますので注意が必要です。

きざみ食

きざみ食とは、食材を細かく刻んだ食事です。きざみ食は、噛む機能(咀嚼)が低下した方や歯の具合が悪く上手く噛めない方に、細かく(5mm~1cm位)に細かく刻んだ食事です。高齢者にとって一見よいと思われがちですが、細かく刻むことで口の中の食べ物を飲み込みづらくなってしまったり、誤嚥(気管に入る)の原因にもなりやすいので、その方の症状に合わせた工夫も必要です。例えば、片栗粉(水溶き)などでとろみをつけたきざみ食にすることもひとつです。

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禁忌

禁忌とは「してはいけないこと」の意味となり、医療や介護においては、技術的、科学的な根拠によって禁じられていることになります。読み方は「きんき」と言います。不適当で人体に悪影響を及ぼす危険がある治療法や検査、薬剤の配合や投薬等を「行ってはならないこと」「避けること」が大切になります。

薬手帳

薬手帳とは、処方された薬の情報を記録した手帳です。薬手帳は、これまでに自分が服用してきた薬が記録されたものです。現在、病院にいき処方され、調剤薬局で「お薬手帳はありますか」聞かれます。場合によって異なりますが、手帳の持参で医療費も若干ですが変わることもあります。薬手帳もしっかりとかんりすることで、過去の病気や副作用、アレルギー歴が記録されたり、災害時や緊急時に、正しい情報を支援者に伝えることができます。現在では、手帳だけでなく、スマートフォンで管理できる無料のアプリもあります。

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)

グループホームとは、認知症の方々が暮らす介護施設です。グループホーム(認知症対応型共同生活介護)は、認知症の方々が、住み慣れた地域で暮らし続けることができる地域密着型サービスのひとつです。2ユニット18人(1ユニットは9人まで)定員の介護施設が多く、介護職員と一緒に家事などを役割分担しながら共同生活をし、認知症ケアの専門職員が常駐している特徴があります。定員数が少ないため、数ヶ月の待機期間を要することも多いので、早い段階で担当のケアマネジャーに相談しておくことも必要かもしれません。

ケアカンファレンス

ケアカンファレンス (care conference)とは、医療や介護に関する会議をいいます。介護サービス利用者のケアに関する情報の共有や問題解決に向けて、介護サービスに関わる関係者が集まり、専門職や本人、家族などとの話し合いのために開催される会議を言います。介護サービスにおいて、サービス担当者会議もケアカンファレンスの一つです。
目的や情報により参加するメンバーも変わりますが、介護現場では、「カンファ」と略されることも多いです。

ケアプラン

ケアプランとは、介護保険にて要介護、要支援認定を受けて、介護サービスをどのように利用するかを決めた介護計画書のことを言います。介護保険を使ってサービスを受けたい時はケアプランが必要で、介護サービスはケアプランに沿ったサービスが提供されます。セルフプランも可能ですが、要介護の方の場合居宅介護支援事業所に依頼し、専門家であるケアマネジャーに作成してもらうのが一般的です。

ケアハウス(軽費老人ホーム)

ケアハウスとは、60歳以上の高齢者が、食事や洗濯などの介護サービスを受けられる施設です。ケアハウス(軽費老人ホーム)は、生活や介助のサポートを受けらる施設で、比較的定額な利用料金という特徴があります。3種類のに分かれており、経費老人ホームA型とB型は、身寄りのいない独居高齢者、家族支援の受けられない高齢者が対象で、要介護者は対象外です。A型は食事提供サービスがありますが、B型は自炊になります。経費老人ホームC型は、一般型と介護型に、介護の必要度合いで分かれます。介護型は、入浴・排泄などの介助も受けれます。

ケアワーク

ケアワークとは、生活全般にわたるケアを中心とした実践活動のことです。介護士の仕事やケアに基づく援助であり、その技術のことも言います。具体的な内容として、人間として生きていくうえで必要不可欠な生活上の様々な行動(ベッド上の上での寝起き、食事、排泄、入浴など)が困難な方に対し援助を行います。また、掃除、洗濯、買い物、外出や通院の付き添いなどの物的支援、相談、助言などの精神的支援も必要な方に対し行います。

傾眠傾向

傾眠傾向とは、軽度の意識障害の一種で、病気の兆候である場合もあります。傾眠傾向は、一見、日中眠気に襲われた睡眠不足の方がうとうとしているように見え、肩を軽く叩いたり、声掛けといった弱い刺激で意識を取り戻します。高齢者の代表的なものは、認知症の症状、脱水症状、内科的疾患、薬の副作用、慢性硬膜下血腫、加齢があげられますが、複数の原因が重なったり、その他の可能性も考えられます。まずは医師・医療機関に相談し、小まめな水分の摂取を意識したり、焦らずに長期的に支えるようにしましょう。

経管栄養

経管栄養とは、チューブやカテーテルなどを使い、胃や腸に必要な栄養を直接注入することです。経管栄養は、介護の状態や周囲の環境などによってどの種類が向いているのか異なり、胃ろう、腸ろう、経鼻経管栄養などがあります。経管栄養の選択肢の一例として、食事のときに流動食でも誤嚥の危険性が高くなったり、何らかの理由で機能障害を起こして口から物を食べれなくなったりしたときです。水分や栄養は生きていくために必要なことなのですが、経管栄養になったとしても、口から物を再び食べれるようになることも大切です。

詳しくは『経管栄養とは?経管栄養による補給法についても紹介!』でも紹介しています。併せて参考にしてみてください。

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経鼻経管栄養

経鼻経管栄養とは、病気や障害によって口からの食事が難しくなった方が、鼻の穴から通したチューブを通して胃に栄養剤を注入する方法です。経鼻経管栄養は、病気や障害によって嚥下機能(飲み込む力)が弱くなったり、口から十分に食事がとれなくなった人に、鼻に挿入した経鼻胃管(チューブ)を通じて、直接胃に栄養剤を注入する栄養摂取方法です。経鼻栄養補給により栄養状態が良くなれば、体力が回復し、元気に長く生きられる可能性が高まりますし、口から食事に戻れる場合もあります。また、鼻から胃や腸までチューブを挿入するだけで、特別な手術の必要ありません。

軽費老人ホームA型・B型

経費老人ホームとは、家庭環境や経済的理由などで家族と同居できない高齢者が、低額な料金で日常生活上の便宜を受けられるように生活を支援する施設です。主に自立あるいは要支援の高齢者が受け入れられています。月額料金も所得に応じて変わります。A型は食事提供があり、B型には食事提供がないため、自炊できる人が入居対象です。職員の配置についてもA型の方が多く配置されています。その他に、より住宅面に重点を置いたC型・ケアハウスもあります。

見当識障害(けんとうしきしょうがい)

見当識障害とは、「時間や季節(いまがいつか)」、「場所(ここがどこか)」が分からなくなることです。また、人が分からなくなることもあります。認知症の症状の一つでもあり、アルツハイマー型認知症の方は「物忘れ」に続いて「見当識障害」も起こしやすいといわれています。見当識障害の方と接する際には、症状であること、間違いを責めずに理解することが大切です。また、季節が認識できず夏に厚着を着ていたりすることによる脱水症状など、日常生活にも目を向けることが大切です。

権利擁護

権利擁護とは、認知症や高齢などによって、物事を判断できなくなった高齢者の権利を守り、その方が安心して自分らしく生活が送れるように支援することです。知的障害、精神障害、認知機能の低下などによって、判断能力が不十分だったり、意志や権利を主張することが難しいことに対して、代理人が権利の主張や自己決定サポートをしたり、代弁として権利を擁護したり表明したりします。アドボカシーとも言います。

言語聴覚士(ST)

言語聴覚士とは、話す・聞く・食べる・飲み込みことなどに不自由がある人に、リハビリを行う専門職です。言語聴覚士(ST)は、「理学療法士(PT)」「作業療法士(ST)」と並ぶリハビリの国家資格です。病気や交通事故など、なんらかの理由で言語、聴覚、発声、認知などの機能が損なわれている場合に、医師や歯科医師の指示のもと、専門的なリハビリを行い、その人らしい生活ができるように支援します。小児から高齢者まで幅広く、必要に応じて、他専門職と連携し訓練、指導、助言、その他の援助を行います。

呼吸リハビリテーション

呼吸リハビリテーションとは、呼吸器に障害を生じた方に対して支援する医療です。呼吸リハビリテーションは、呼吸の際に使う筋肉などをトレーニングし、呼吸をスムーズにすることです。人が生きる上で必要な呼吸は、体が弱った高齢者で呼吸が十分にできず息苦しさを感じている人も多く、そのような状態を改善し充実しいきいきとした生活を送れるようにするためにも行います。肺気腫、慢性気管支炎、慢性閉塞性肺疾患(COPD)等の方は、専門の医師や作業療法士、理学療法士などに相談するとよいです。

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後期高齢者(こうきこうれいしゃ)

後期高齢者(こうきこうれいしゃ)とは、、65歳以上の人を高齢者の定義したうえで医学的な根拠は乏しいが、75歳以上の方を後期高齢者と言います。尚、65歳~74歳までの方を前期高齢者と言います。しかし、平均寿命や定年退職年齢の変化に伴い、内閣府の国民アンケート調査において「75歳以上が高齢者」ういう回答が多いのが現状です。今後、65歳以上の方々の社会参加状況によって変わってくるかもしれません。

後期高齢者医療制度

後期高齢者医療制度とは、高齢者の医療の確保に関する法律を根拠法とする、日本の医療保険制度です。2008年(平成20年)に制度発足され1300万人が国民健康保険から後期高齢者医療制度に移行しました。2025年には、団塊世代が75歳を迎え、2035年に85歳を迎えるため、将来的には更に増加することが見込まれております。日本国民1人あたりの生涯医療費は、男性で2,600万円と言われており、その50%が70歳以上のステージで発生しています。

誤嚥性肺炎(ごえんせいはいえん)

誤嚥性肺炎(ごえんせいはいえん)とは、食べ物や唾液などが誤って気道内に入ってしまう(誤嚥)ことから発症する肺炎のことです。発症は、飲み込み機能低下に関係していることも多くあります。加齢によって噛む力が弱くなったり、舌を動かす筋肉が衰えたりすることで、食べ物を飲み込む嚥下機能が低下する高齢者に多く起こります。70歳以上の肺炎の約80%が誤嚥性肺炎だと言われています。予防として、口腔内を清潔に保つことで細菌を減少さすることもできますので大切です。

口腔ケア

口腔ケアとは、健康的な日常生活を送るために、口の中をきれいに保つことです。口腔ケアは、口の4つの機能「食べること」「話すこと」「呼吸すること」「表情をつくること」の機能を良好に維持いていくために重要です。食べ物が器官に入ってしまい、そこから菌が侵入して肺炎を起こす誤嚥性肺炎、食べ物や飲み込むことの能力が低下すると、やはり誤嚥性肺炎を起こしやすくなります。その点から、食事後のうがいや歯磨き、義歯・口内・舌の清掃などの器質的口腔ケア、口周りの筋肉やしたを動かすことによる機能的口腔ケアが大切です。

詳しくは『口腔ケアとは?やり方やポイントなども紹介』でも紹介しています。併せて参考にしてみてください。

高額療養費支給制度

高額療養費支給制度とは、公的医療保険の保障の1つです。簡単に言うと、ひと月(月の初めから終わりまで)の医療費の自己負担が所定の金額(自己負担限度額)を超えた場合、その超過分は保険から支払われる仕組みです。例えば、医療費が高くかかったとしても、最終的には高額療養費制度で定められた「自己負担額」までが自己負担となります。年齢や収入に応じて自己負担限度額は決められております。

高次脳機能障がい

高次脳機能障害とは、ケガや病気で脳に損傷を負い「記憶障害、注意障害、遂行機能障害、社会的行動障害」など、さまざまな状態を引き起こすことです。記憶障害では「物の置き場所を忘れる、同じことを繰り返し質問する」、注意障害では「ぼんやりしていて、ミスが多い、作業を長く続けられない」、遂行機能障害では「人に指示してもらわないと何もできない、約束の時間に間に合わない」、社会的行動障害では「興奮する、暴力を振るう、大声をだす」などの症状があります。

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拘縮(こうしゅく)

拘縮(こうしゅく)とは、何らかの原因により皮膚や筋肉など関節が正常な範囲で動かなくなってしまった状態のことをいいます。拘縮の病因は、筋性、軟部組織性、関節性の大きく3つに分かれます。また、拘縮には起こりやすい部位があります。上肢では、肩関節、肘関節、手関節、指節間関節、下肢では、股関節、膝関節、足関節です。特に自分でからだを動かすことができない、寝たきりの方などは、特に注意が必要になります。

更新認定

更新認定とは、介護保険法において要介護認定、要支援認定には有効期間が定められており、引き続きサービスを受ける必要がある場合やサービスを希望するときは、認定を更新します。この認定の更新の申請を、更新認定(要介護更新認定、要支援更新認定)といいます。心身の状態に変化が生じ介護の必要度が変わった場合には、要介護認定、要支援認定の認定の変更の申請を行うことができます。(介護認定の有効期間は、原則12ヶ月で、場合により、3ヶ月~36ヶ月になることもあります。)

高齢者 虐待

高齢者の虐待とは、身体的虐待、介護・世話の放棄・放任、静的虐待、心理的虐待、経済的虐待があります。 高齢者の虐待は、超高齢社会の日本において、現代社会の大きな問題となっております。特に高齢者への虐待は、家庭内や施設内で外部に気づきにくく、発見が遅れるケースも多いです。セルフネグレクト、本人が要介護状態にあるにもかかわらず、不健康なままになっている、また、身体的虐待をイメージしがちですが、本人の意志とは別に財産を使う、暴言を毎日投げつけることも虐待と言えます。虐待を受けている高齢者の約8割が、認知症であるという調査結果もあります。

高齢者向け レクリエーション

高齢者向けレクリエーションとは、遊びや余暇だけでなく、生きる元気を再び創る活動です。高齢者向けレクリエーションは、介護保険制度が開始されて以降、大きくレクリエーション活動の在り方が変わってきました。以前は、決められた時間だけに行うゲーム等のレクリエーション活動が主でしたが、いまはその人がその人らしさを感じることができるような活動が主流になっています。多種多様な活動が増え、昔の趣味を活かせたり、何歳になってもいきいきできるような選択肢があるレクリエーション活動が多くなっています。

骨粗しょう症(こつそしょうしょう)

骨粗しょう症(骨粗鬆症)とは、骨の強度が低下してもろくなり、骨折しやすくなる病気です。日本には約1000万人以上の患者さんがいるといわれており、高齢化に伴ってその数は増加傾向にあります。骨粗しょう症により骨がもろくなると、つまずいて手や肘をついた、くしゃみをした、などのわずかな衝撃で骨折してしまうことがあります。痛みなどの自覚症状がないことが多く、定期的に骨密度検査を受けるなど、日ごろから細やかなチェックが必要です。

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『か行』以外の介護用語まとめ

五十音別で紹介

介護用語について、五十音順のご紹介ページを以下でまとめてあります。こちらもご参考ください。

当コラム記事の内容について

当記事の内容は、介護現場、ならびに医療法人などでも活躍された経験者監修のもと、ご紹介します。

監修者 プロフィール

藤井 寿和氏
合同会社福祉クリエーションジャパン 代表
陸上自衛官を経験後、介護の仕事に転身。医療法人の事業部統括マネージャーに就任した後、独立。

● 介護施設 現場支援コンサルタント
● レクリエーション介護士1級・2級 公認講師
● 介護情報誌「介護Times Tokyo」および「TOWN介護Tokyo」編集長

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